電気通信主任技術者試験範囲の細目

はじめに

電気通信主任技術者の試験範囲は広く、多岐にわたっており、最初のうちは勉強するにしてもどういった形で進めて行けばよいかがわかりにくいと思います。

実際の受験科目が細かく発表されているわけではありませんが、養成課程のための告示に細かい授業科目が指定されてるので、初めて勉強される方にとっては参考になると思います。

細かい部分を一つ一つ勉強する前に、全体の俯瞰図を作ってから勉強する方が、 科目という形で分断されがちな相互の関係を把握することができ、 理解もより一層深まるものです。

ここでは、昭和60年郵政省告示232号(平成21年改正時点)で定められた養成課程の実施要目から、科目ごとの内容詳細を抜粋して紹介します。

2010年10月に総務省から電気通信主任技術者スキル標準が発表されました。こちらもぜひご覧ください
 総務省制定PDF http://www.soumu.go.jp/main_content/000086013.pdf
 総務省報道発表ページ 「電気通信主任技術者スキル標準」の公表等(2010年10月22日)

電気通信システム

電気通信システムの授業内容
電気通信工学の基礎
(180時間)
電気通信工学の基礎 電気数学
電磁気学
電気回路
通信工学の基礎 電子回路
デジタル回路
情報工学
電気計測
電気通信システムの大要 電気通信システムの基礎理論
(90時間)
伝送理論の基礎
アナログ伝送
デジタル伝送
交換の基礎
トラヒック理論の基礎
電気通信システムの構成
(30時間)
電気通信網の概要
電気通信システムの基本構成
番号方式
信号方式

伝送交換設備

伝送交換設備及び設備管理の授業内容
伝送交換設備
(25時間)
伝送交換設備の概要
伝送交換設備の設備管理
(250時間)
伝送設備の維持及び運用
交換設備の維持及び運用
無線設備の維持及び運用
データ通信設備の維持及び運用
通信電力設備の維持及び運用
セキュリティ管理
(25時間)
セキュリティ管理の概要
セキュリティ対策

線路設備

線路設備及び設備管理の授業内容
線路設備
(125時間以上)
通信ケーブルの概要
通信土木設備の概要
インタフェース技術の概要
設計方法
(150時間以上)
通信ケーブルの維持及び運用
通信土木設備の維持及び運用
水底線路の維持及び運用
セキュリティ管理
(25時間以上)
セキュリティ管理の概要
セキュリティ対策

専門的能力

専門的能力の授業内容
伝送 伝送設備
(200時間以上)
有線伝送工学
アナログ伝送設備
デジタル伝送設備
光ファイバケーブル設備
設計方法
(100時間以上)
伝送路網設計
伝送設備設計
回線設計
交換 交換設備
(200時間以上)
交換技術
ソフトウェア技術
アナログ交換設備
デジタル交換設備
設計方法
(100時間以上)
交換網設計
交換設備設計
トラヒック論理
無線 無線設備
(200時間以上)
無線伝送工学
アナログ無線設備
デジタル無線設備
衛星通信設備
移動通信設備
設計方法
(100時間以上)
置局設計
無線設備設計
データ通信 データ通信設備
(200時間以上)
ハードウェア技術
ソフトウェア技術
データ交換設備
データ伝送設備
設計方法
(100時間以上)
データ通信システム設計
通信電力 通信電力設備
(200時間以上)
通信電力工学
通信電源装置
予備電源装置
電力シーケンス
受電設備
設計方法
(100時間以上)
通信電力設備設計
通信線路 通信線路設備
(150時間以上)
通信線路伝送工学
通信ケーブル設備
通信線路監視設備
電磁的妨害対策
設計方法
(150時間以上)
市内線路設計
市街線路備設計
通信土木 通信土木設備
(150時間以上)
通信土木力学
通信用管路、マンホール設備
通信用とう道設備
耐震設備
設計方法
(150時間以上)
通信土木設計
水底線路 水底線路設備
(150時間以上)
通信線路伝送工学
水底ケーブル設備
水底線路監視設備
敷設、埋設設備
設計方法
(150時間以上)
水底線路設計
水底調査

法規

法規の授業内容
法規 電気通信事業法及びこれに基づく命令
(70時間以上)
法の体系
電気通信主任技術者制度
事業用電気通信設備の技術基準
管理規程
その他工事、維持又は運用に関する事項
他の電気通信法規
(10時間以上)
有線電気通信法及びこれに基づく命令
電波法及びこれに基づく命令
不正アクセス行為の禁止等に関する法律
電子署名及び認証業務に関する法律及びこれに基づく命令
国際電気通信連合憲章及び国際電気通信条約の大要